「スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むこと」は、すべての人々の権利だ。しかし、現実には、貧困や社会格差のために、スポーツを存分に楽しめない子どもたちがいる

「スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むこと」は、すべての人々の権利だ。日本のスポーツ基本法の前文に、そう書かれている。しかし、現実には、貧困や社会格差のために、スポーツを存分に楽しめない子どもたちがいる。

息子に「中学の部活まで待って」と言い続けた母親

「中学の部活まで待って」

　東京都内に暮らす30代のシングルマザーは、長男が小学校を卒業するまで、そう言い続けた。サッカーが好きだった長男。でも、母親は、クラブチームやスポーツ少年団に入れる選択肢を持てなかったという。

　12年前に離婚。医療関係や受付の仕事をして、2人の子どもを1人で育ててきた。

「経済的にも時間的にも余裕がなく、生きるのに精いっぱいでした」

　費用が少なくて済む学校内の部活なら、と言い聞かせていたのだった。

　スポーツ少年団に入っている長男の同級生のママ友の中には、「試合に来なよ」と声をかけてくれる人もいた。

「でも、仲良くしているからこそ、自分だけ手伝いにいけないのは気が引けました。お父さんたちも多くがコーチをしている。それも耐えられませんでした」

　長男は小学校の校庭開放に行き、ボールを蹴ったが、習い事をしたり、ゲームで遊んだりする子が多く、集まる友人は少なかった。帰宅して、「今日もいなかった」と肩を落とすことも多かった。

ホーム用とアウェー用と…備品購入の申込書に驚いた

　昨年4月、長男は公立中に入学し、念願のサッカー部に。しかし、母親は備品購入の申込書を見て、驚いた。ユニフォーム一式はホーム用とアウェー用の2セットが必要。思っていた以上に高価だった。

　その購入を支えたのが、入学と同時に、NPO法人「love.fútbol Japan」から支給された奨励金だった。同法人は、子どもたちに「サッカーがある日々」を贈っている。

　母親は、一人親を支援する団体を通じて、この奨励金の存在を知った。「お金が理由でいつまでもサッカーができない、ということにならずによかったです」

　それでもユニホームのインナーは2セットを買えず、長男は「アウェー用はいらない」と言ったそうだ。今年1月の雪の日、練習試合ではアウェー用を着ることになったが、長男は半袖のユニホーム一枚で頑張った。

支援を受ける母「貧しさが続くと、どんどん孤立していく」

　奨励金の給付は、love.fútbol Japanが昨年度から始めた「子どもサッカー新学期応援事業」の一環だ。

　経済的な貧困や社会格差によって、サッカーを諦めていたり、続けるのが難しかったりする子どもを応援するため、年度初めに1人あたり、5万円を給付する。希望者には、スポーツメーカーの廃棄用品を寄贈する。

　試合への招待もある。長男は埼玉スタジアムでのW杯予選・日本―オーストラリア戦と、国立競技場での天皇杯決勝を観戦した。

　初めてのスタジアム観戦だった。「選手たちはお互い、励ましの言葉をかけあっていました。僕も部活で大きな声で励ましの言葉をかけて見習いたいと思いました」。長男は同法人にそんな感想を寄せた。

　長男が中学2年になったこの新年度も、引き続き、支援を受ける。「サッカーをやると、子どもに友人ができる。それが大きい。貧しさが続くと、どんどん孤立していく。そういうことが避けられますから」と、母親は話した。

　love.fútbol Japanの応援事業は、昨年度は26都道府県の98人への支援につながった。さらに、今年度は奨励金は3万円とし、対象は38都道府県の248人（193世帯）に広がっている。

受益世帯の31%「子どものサッカーのために借金」と回答

　どんな層に支援が必要なのか。同法人が受益世帯から聞き取ったデータが、如実に物語る。

　母親の一人親世帯が85％を占め、年収200万円以下が57％。支援によって実現できることについては、「サッカーを続けることができる」が58％と最も多かったが、「諦めていたサッカーを始められる」が19％、「やめていたサッカーを再開できる」も8％あった。

「昨年度は31％が、『子どものサッカーのためにお金を借り入れたことがある』と答えています」

　そう話すのは、同法人代表の加藤遼也さんだ。自身も大学までサッカーをしていた。2011年から、南アフリカ、米国、ドイツなどに渡り、子どもの貧困や教育問題に取り組む国際団体で活動した。そして、目線は日本に。2018年に同法人を設立した。

「サッカーがしたいのに、経済的、社会的な理由でできない。そんな子どもたちの環境を変える取り組みをしています」と加藤さんは言う。

　2018年の厚生労働省の調査では、日本の子どもの貧困率は13.5％にのぼった。表には現れにくいが、7人に1人が生活困窮状態にある。

家庭の収入で「子どものスポーツの成功」が決まってしまう

　収入が少ない家庭の子どもほど、体力がない――。2020年には、筑波大の清水紀宏教授の研究チームが、そんな「スポーツ格差」があることを、岐阜県多治見市で行った研究で実証して公表した。

　保護者9226人と、小5から中3までの子ども計4577人へのアンケートをリンクさせて、家庭の事情と子どものスポーツ活動や体力との関係を調べたものだ。

　その結果、高収入家庭の子どもの方が、低収入家庭より体力テストの総合点が高く、地域クラブや民間スクールといった学校外のスポーツ活動への加入率も高かった。

　親の時間と富に余裕があるかどうかで、子どものスポーツの成功が決まってしまう。そんな現代社会の実情がある。

　でも、冒頭にスポーツ基本法の理念を記したように、スポーツをする機会が不平等であるなら、その解消は社会的な課題だ。

「だからこそ、サッカーを好きになった子どもたちと家族が、安心してサッカーを楽しめる環境を育てていきたいのです」。加藤さんは意を強くする。

Jリーガーの驚き「やりたいのにできない子どもが日本にもいる」

　同法人の応援事業を支えるのは、寄付をする個人や法人、クラブと、17人の男女の選手たちだ。選手は年俸の1％を寄付に充てる。

　その1人が、Jリーグ・サガン鳥栖のMF森谷賢太郎。

「コロナ禍で試合や練習ができなかった時、サッカーを何のためにやるのか、を考えました。そんな中、自分たちが当たり前のようにやってきたサッカーを、やりたいのにできない子どもたちが日本にもいることを知り、びっくりしました」

　森谷は支援に加わったきっかけをそう話す。そして、応援事業を通じて、「自分がパワーをもらい、試合でのパフォーマンスに好影響をある」という。それをもたらすのは、子どもたちとの交流会だ。

　応援事業では、選手たちと子どもたちのオンラインの交流会が月に一度、開かれる。

「最初はしゃべらなかった子が、回数を重ねるにつれて、打ち解けてくれる。お互いにサッカーを楽しもうというパートナーとしての関係が築けています」

　毎月、みんなで目標を決めるそうだ。選手たちも決める。「試合で何点とる」「私生活ではこうする」と。

「目標に向かって、一緒に頑張れるのがうれしい。そして、この交流を横で親が聞き、笑顔になっていることが想像できます」

「新品を買って渡した時のうれしそうな顔が」

　サッカーが家で親子の距離を縮め、幸せなひとときをつくる。東京都内の40代のシングルマザーは、それを実感するそうだ。

　4年前に離婚し、中学3年から小学1年までの4人の子どもを、事務職に就きながら一人で育てる。今は、応援事業を受け、中1の長男が学校の部活で、小5の次女が地域クラブでサッカーを続ける。

　以前は、スパイクもウェアもボールも、やはりサッカーをしていた長女のお下がりを使うことが多かった。しかし、成長した長男には小さすぎる。何より、スパイクもボールもボロボロになっていた。

「新品を買って渡した時のうれしそうな顔が、今も目に焼き付いています。うちはサッカーでまとまってきた家庭でした。みんなでテレビのサッカーの試合をみて、コミュニケーションの場にもなる」

　次女にとっては、サッカーは「唯一、友だちとつながれる場」。不登校の時期があったが、サッカーだけは休まずに行けた。だからこそ、サッカーは心置きなく楽しめるものであってほしいのだ。

　母親はオンラインの交流会で、長男が自分の意見を言っていたことに驚いたそうだ。「選手のみなさんが失敗談を語ってくれ、『完璧じゃなくていいんだ』と、肩の力が抜けたようでした。以前は自己肯定感が低くて、目線がいつも下に向いていたのが、夢が大きくなったようです。応援事業を通じて、そういう人生の勉強をさせてもらっています」

スポーツは、何のためにあるのか

　スポーツは、何のためにあるのか。

　勝ちたい、という自己欲求を満たすものであっても、社会とのつながりの中で存在している以上、その意味を考えたい――。

　コロナ禍と、開催に賛否が渦巻いた東京オリンピック・パラリンピックは、スポーツ界の深部にそんな問いかけをしたのではないか、と思う。

　森谷が取材の最後に語ってくれた言葉を、このレポートの締めにしたい。

「何のためにサッカーをするのか、という考えを持てたことに価値があると思っています。この思いを風化させたくない。コロナ禍から日常が戻っても、子どもたちを巡る現実の問題はあって、むしろ浮き彫りになるかもしれません。だから、誰でもサッカーができる環境を当たり前にしたい。『社会貢献』という言葉を使うようなものではなく、そうした活動が普通になるように、やっていきたいです」